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1. ワーキングホリデーの基礎情報  3. ワーキングホリデーと英語学校 5. ワーキングホリデービザについて
2. ワーキングホリデーの準備について 4. ワーキングホリデーでの現地生活  


ワーキングホリデーの基礎情報 (Working Holiday in Australia)
ワーキングホリデーとは
日本とオーストラリアのワーキング・ホリデー制度が始って20年以上経ちます。これまで、日本人がワーキングホリデービザを取得してオーストラリアで生活をした日本の若者の数は10万人を超えています。

「英語」という言語が、日本の社会でもかなり重要視されだした昨今、語学留学と共に、ワーキング・ホリデー制度が脚光を浴びるようになり、一般 雑誌でもワーキング・ホリデーについてかなり紹介されるようになりました。

ワーキングホリデーとは、「英語力を身に付けられる」「海外生活が体験できる」「海外で仕事ができる」「旅が自由にできる」といった、誰もが飛びつきたくなる、ドキドキ、ワクワクするような言葉が一度に並べられる本当に魅力的な制度
です。しかし、自分にとって都合の良い言葉だけを頭に浮かべ、単にワーキングホリデー制度を利用し渡豪しても、それらすべてが実現できるかというと、現実はそんなに甘くはありません。

オーストラリアでワーキングホリデー生活を送るということは、基本的に、英語でコミュニケーションをはからなければならない環境で、滞在場所を決めたり、英語の勉強をしたり、旅行したり、働いたりと、すべて自分一人で考え、自分で行動しなければならないのです。

ワーキングホリデー制度とは、若者だけに与えられた、一生に一度だけ利用できる特権です。

オーストラリアで有意義な時間を過し、満足の行くワーキングホリデー生活は送ためには、渡豪する目的を明確に持ち、それらを実現するための準備をしっかり行うことが必要です。

渡豪前に、最低限、英語で簡単なコミュニケーションができるように勉強をしておくことと、オーストラリアで有意義な時間を過すために必要なお金はしっかり貯めておきましょう。

オーストラリアでアルバイトをして稼げるのは、家賃代や食事代が何とか補える程度です.往復の航空チケット代や海外旅行傷害保険、英語学校費用(3ヶ月分)などを考えると、全ての費用を含んで120〜150万円位 を目標に貯めておくことを勧めます。
多くのワーキングホリデーメーカーから
「時期をずらしてでも、しっかりお金を貯めてから来れば良かった」という声をよく聞きます。
「後悔、先に立たず」にはならないようにしましょう。

   
   
 

Photo: Sydney English Language Centre
 
ワーキングホリデー制度
ワーキング・ホリデー制度とは、二国間の協定に基づいて、最長1年間異なった文化の中で休暇を楽しみながら、その間の滞在資金を補うために付随的に就労することを認める特別 な制度です。両国の青少年を長期にわたって相互に受け入れることによって広い国際的視野をもった青少年を育成し、更に両国間の相互理解、友好関係を促進することを目的としています。
 
 ワーキングホリデービザ申請者の条件
申請者は18才から30才までの子供のいない方で、オーストラリアでの主目的が休暇を過ごす目的でなければなりません。韓国籍の方は自国でのみ申請可能。また下記条件を満たしていなければなりません。

十分な資金を有すること。
オーストラリア出国後の次の目的地までの渡航費用があること。
当面の滞在費用があること。
オーストラリアでの雇用の見通 しがあること。
3ヵ月を超えての就学不可。
ワーキングホリデービザを取得しそのビザでオーストラリアに入国したことがないこと。
 
 
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日本語情報について
ワーキングホリデー生活において、日本語で情報が得られるというのは非常に心強いことです。

1992年8月、オーストラリア(シドニー)で初めての、オーストラリアで中長期間、生活をする日本人のために、様々な生活情報や学校情報を日本語で提供する「日本語情報センター・BASIC(ベーシック)」を開設しました。

BASICは、留学情報センター部門を除き、完全な個人サポートを行うことよりも、誰もが、いつでも(年中無休)、安価($27.50/年会費)で、オーストラリア生活に必要な情報(住まい、仕事、売買・交通 ほか)が日本語で得られる場所を提供するという目的でスタートしました。オーストラリアでの長い滞在期間を、自分自身の力で有意義に過してもらいたいという願いで、オーストラリア生活に最低限必要とされる情報だけでも日本語で提供できればという考えから、それまでになかった新しいビジネス・モデル「日本語情報センター」が誕生しました。 

以来、他の主要都市にも徐々に、様々なスタイルの日本語情報センターができ始め、更に、新しい日本語新聞や情報誌も発行されるようになり、現在では、日本語で様々な生活情報が得られるようになりました。また、ワーキングホリデーメーカーの現地サポート(有料)を行う会社もかなり増え、「渡豪のための様々な準備など特に必要がなく、行けば日本語でなんとかる」といった感覚に陥る人も少なくないほどです。

もちろん、このような便利な環境が揃っている現在、「行けば日本語でなんとかなる」というのは、決して間違いではありません。買い物以外、ある程度、日本語の環境だけで生活をすることも可能です。

ただ、一生に一度しか利用できない若者の特権であるワーキングホリデー制度を使って渡豪し、日本語の環境だけを頼ることで、何とか生活が送れたとしても、満足のゆく有意義な時間をオーストラリアで過ごしたとは思えないでしょう。

オーストラリアで生活するということは、基本的に英語の世界に身を置くという事です。日本語の環境では、単に表面 的(基本的)な情報が日本語で得られるだけで、実際に何か行動する際には英語が
必要となります。

「英語は、オーストラリアで英語学校に通うから大丈夫」という考えでも特に問題はありませんが、英語学校で少しでも上のレベルの英語力を身に付け、仕事や旅行、また他の国籍の仲間づくりなど、オーストラリアでの生活をより満喫するために、ワーキングホリデーでの渡豪を決めた時点で、英語の勉強を始めることを勧めます。

BASIC(マルチメディアセンター)
 
日本のワーキングホリデー対象国
オーストラリア(1980年12月1日)
ニュージーランド(1985年7月1日)
カナダ(1986年3月1日
韓国(1999年4月1日)
フランス(1999年12月1日)
ドイツ(2000年12月1日)
イギリス(2001年4月16日)
 
オーストラリアのワーキングホリデー対象国

英国 カナダ 日本 
オランダ アイルランド 
ドイツ マルタ 韓国
スウェーデン ノルウェー 
デンマーク フィンランド 
キプロス 香港特別 行政区
British National Overseas

 
Photo: Queensland International Business Academy
 
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